環境・エネルギー事業

環境・エネルギー事業イメージ

グループ全体の循環型ビジネスモデル強化を図り、マテリアルプレミアムを発現する

地球の限られた資源を大切に使うことは、人類共通の課題のひとつです。 三菱マテリアルの全事業においてもこれを使命として捉え、日々、さまざまな取り組みを 推進しています。 その一元化を図った環境・エネルギー事業では、幅広い事業の中で、エネルギー事業、環境リサイクル事業など、当社グループ全体に関わる分野を柱としています。

事業の概要

大沼地熱発電所大沼地熱発電所

エネルギー事業では、再生可能エネルギーの分野において、地熱発電、太陽光発電、水力発電など、未来を見据えたさまざまな業務を担っています。また原子力の分野では放射性廃棄物の処理、処分、安全性評価などを、石炭の分野ではオーストラリア炭、インドネシア炭の販売などを、それぞれ行っています。
環境リサイクル事業では、家電メーカーと共同で設立したリサイクル工場を運営すると同時に、当社グループ各部門間の連携などにより、資源リサイクルの拡大に取り組み、循環型社会の構築に貢献しています。

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事業の目標と戦略

カッパーマウンテン銅鉱山(カナダ)液晶テレビの分解ライン

エネルギー事業では、地熱発電量国内No.1を目指し、新規地熱発電所の建設を進めます。
環境リサイクル事業では、家電リサイクルで培った技術をベースに自動車リサイクルを推進するとともに、食品廃棄物のエネルギー化に取り組みます。

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トピックス

国内23年ぶりとなる大規模地熱発電所の建設着工

電源開発株式会社及び三菱ガス化学株式会社との共同出資により設立した湯沢地熱株式会社が、秋田県湯沢市の山葵沢・秋ノ宮地域で、国内では23年ぶりとなる大規模地熱発電所「山葵沢地熱発電所」の建設工事に着手しました。
地熱発電は太陽光発電や水力発電とは異なり、天候に左右されず安定的な電力を供給できるものであり、わが国におけるCO2排出量の抑制と電力の安定供給のために、再生可能エネルギーの中でも最も期待されている発電方式です。
当社グループには地下資源探査の技術を活かした地熱開発および発電事業を40年以上にわたり行ってきた実績があります。
当社グループにはこれからもコア技術を活かした地熱発電事業を推進していきます。

食品廃棄物のバイオガス化

バイオガス化実証試験施設 バイオガス化実証試験施設

当社は、埼玉県が管理する下水処理施設内で食品廃棄物などのバイオガス化実証試験を開始いたしました。
食品系廃棄物は日本国内で年間約1700万トン発生しています。現在その約2割が飼料や肥料としてリサイクルされているものの、大半が焼却処分されています。また、下水汚泥は年間約220万トン発生しており、そのうち約8割がセメント原材料などの建設資材としてリサイクルされています。これらバイオマスについて、今後さらに資源化を促進するには、エネルギーとしての利用の拡大が重要とされています。
バイオマスをメタン発酵させるバイオガス化は、得られたバイオガスを電気、熱などのエネルギーとして有効利用できる画期的なリサイクル技術であり、地球温暖化防止、エネルギーの地産地消、再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)対象などの観点から、近年注目されています。
当社は、バイオガス化によって生じる残渣についてセメント工場におけるリサイクル技術の確立を目指すとともに、自治体、排出事業者、運搬業者との連携を図りながら事業化の検討を進めていきます。

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沿革

碇水力発電所碇水力発電所

明治20年頃の高島炭鉱明治20年頃の高島炭鉱

東日本リサイクルシステムズ(株)東日本リサイクルシステムズ(株)

当社の資源事業は三菱商会の前身、九十九商会が明治維新直後から炭鉱と金属鉱山の経営に進出したことに始まります。以来、国内外で炭鉱・金属鉱山の買収や開発を行い、最盛期には100箇所を越える事業所を有するにいたりましたが、戦後資源の枯渇、採炭条件の悪化、エネルギー革命により国内炭鉱・鉱山は全て閉山しました。しかし資源事業の経営で培った技術は海外の資源探査、水力、地熱発電などに活かされ、今日の資源・リサイクル事業の基盤となっています。

1881年 高島炭鉱買収・稼行
1898年 永田水力発電所設置
1907年 碇水力発電所設置
1963年 (株)ダイヤコンサルタント設立
フィリピン・トレド鉱山融資買鉱
1964年 大手開発(株)(後三菱マテリアル資源開発、現三菱マテリアルテクノ(株))設立
1968年 日本海洋掘削(株)設立
1971年 三菱原子燃料(株)設立
1973年 マレーシア・マムート鉱山開発開始
1976年 大沼地熱発電所設置
1977年 豪州三菱鉱業セメント社(現 豪州三菱マテリアル社)設立
1994年 八幡平地熱(株)設立
1995年 澄川地熱発電所設置
1999年 東日本リサイクルシステムズ(株)設立
2004年 中部エコテクノロジー(株)設立
2013年 エルエムサンパワー(株)設立

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