三菱マテリアル

再生可能エネルギー事業

再生可能エネルギー事業イメージ

再生可能エネルギーで脱炭素社会の構築に貢献

地球の限られた資源を大切に使うこと、そしてよりクリーンなエネルギーによりサステナブルな社会を構築することは人類共通の課題のひとつです。 三菱マテリアルの全事業においてもこれを使命として捉え、日々、さまざまな取り組みを推進しています。なかでも再生可能エネルギー事業は脱炭素化のカギを握る重要な役割を担い、さらなる発展を目指しています。

事業の概要

大沼地熱発電所大沼地熱発電所

再生可能エネルギー事業では、地熱発電をはじめ、太陽光発電、水力発電など、持続可能な社会を実現するために未来を見据えたさまざまな業務を担っています。

トピックス

国内23年ぶりとなる大規模地熱発電所が営業運転を開始

電源開発株式会社及び三菱ガス化学株式会社との共同出資により設立した湯沢地熱株式会社が、2019年5月より秋田県湯沢市の山葵沢・秋ノ宮地域で、国内では23年ぶりとなる大規模地熱発電所「山葵沢地熱発電所」の営業運転を開始しました。
地熱発電は太陽光発電や水力発電とは異なり、天候に左右されず安定的な電力を供給できるものであり、わが国におけるCO2排出量の抑制と電力の安定供給のために、再生可能エネルギーの中でも最も期待されている発電方式です。
当社グループには地下資源探査の技術を活かした地熱開発および発電事業を40年以上にわたり行ってきた実績があります。
当社グループではこれからもコア技術を活かした地熱発電事業を推進していきます。

新たな地熱発電所を建設中

当社は、岩手県八幡平市安比地域における地熱発電プロジェクトについて、2014年10月より環境調査に着手し、2015年10月に三菱ガス化学(株)と安比地熱(株)を共同設立しました。
安比地熱(株)は、2015年10月に環境影響評価の手続きを開始し、2018年1月に環境影響評価書の確定通知を受領、同3月に評価書の縦覧を終了しました。2018年6月より電源開発(株)が加わり、3社で事業化を推進するべく体制変更を行うとともに、2019年8月から建設工事を開始し、2024年4月に出力14,900kWの地熱発電所の運転開始を予定しています。

食品廃棄物のバイオガス発電プラント営業運転を開始

NEFCバイオガス発電プラント全景 NEFCバイオガス発電プラント全景

当社は、食品廃棄物のバイオガス化および発電電力の販売を目的として2018年5月に連結子会社として「ニューエナジーふじみ野株式会社」(NEFC)を設立し、2020年9月より営業運転を開始しました。

NEFCは食品工場や小売店等の食品関連事業者から排出される食品廃棄物を1日あたり40トン処理し、得られたバイオガスを用いて発電(出力550kW)を行います。また発電した電力は、FIT(再生可能エネルギー固定価格買取制度)を用いて売電します。

現在、食品廃棄物は日本国内で年間約1,600万トン発生しており、そのうちの約7割は焼却処分されております。一方、国内における廃棄物の最終処分場は、その残余年数が約20年といわれており、新設も難しいことから最終処分量削減による延命対策が課題となっております。また、焼却の際に発生する二酸化炭素についても地球温暖化防止の観点からその削減が課題となっております。

NEFCは、食品廃棄物から得られるバイオガスによる発電(再生可能エネルギー)を行うとともに、処理過程で発生する廃プラ、汚泥などは当社グループのセメント工場で原料や熱エネルギー代替として再資源化する独自の事業スキームを構築しております。このスキームにより最終処分廃棄物はゼロ、CO2排出量の削減が可能となり、最終処分場の延命や地球温暖化防止にも寄与できます。

沿革

碇水力発電所碇水力発電所

当社の事業は三菱商会の前身、九十九商会が明治維新直後から炭鉱と金属鉱山の経営に進出したことに始まります。炭砿や金属鉱山における事業に携わるなかで必要とされる電力として、水力、地熱発電などの自然エネルギーについても国内への導入草創期より他社に先駆けて開発・運用で培ってきたことが、今日の再生可能エネルギー事業の基盤となっています。当社はこのノウハウを最大限に活かし、発展させることで脱炭素社会の構築に貢献していきます。

1898年 永田水力発電所運転開始
1907年 碇水力発電所運転開始
1976年 大沼地熱発電所運転開始
1992年 秋田発電(株)設立
1994年 八幡平地熱(株)設立
1995年 澄川地熱発電所運転開始
2013年 エルエムサンパワー(株)設立
2018年 ニューエナジーふじみ野(株)設立
2019年 湯沢地熱(株)山葵沢発電所運転開始
2021年 八幡平グリーンエナジー(株)設立
(秋田発電(株)と八幡平地熱(株)合併)
2022年 小又川新発電所運転開始

製品

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