プレスリリース

三菱マテリアル株式会社は、2022年4月1日付で、グループ経営形態の最適化を図るため、本社機能を再編する組織変更を行うことといたしました。また、同日付で、管理職層を対象に職務型人事制度を導入することといたしました。

当社は、「社会的価値と経済的価値の両立」、即ち、事業活動を通じて社会課題解決に貢献していくという考え方に基づき、「豊かな社会」、「循環型社会」、「脱炭素社会」の構築に貢献しつつ持続的な成長を図ることを目指しています。これに向けて、事業ポートフォリオの最適化、事業競争力の徹底追求、新事業・新製品の創出の3つを全社方針とするとともに、これを支える「目指す組織・風土」を定めています。これらを実現していくためには、組織能力の更なる向上が不可欠であり、「環境変化に適応して機敏に打ち手を変える能力」、「人のつながり、機能の組合せによって生まれる実行力」を強化するべく、Corporate Transformation (CX)、Digital Transformation (DX)、Human Resources Transformation (HRX) 及び業務効率化という4つの経営改革を一体として進めています。

こうしたなかで、4つの経営改革の1つであるCXを実行し、「戦略本社/本社間接機能部門/事業部門間の役割分担の明確化」、「事業環境、事業特性に合わせたスピーディーで柔軟な事業運営」、「戦略本社/本社間接機能部門/事業部門間の遠心力・求心力のバランス追求によるガバナンス機能強化」等の狙いを実現するため、2022年4月1日付で本社機能を次のとおり再編することといたしました。

①グループ戦略を司る「戦略本社」（新設）
②間接業務の効率化・高度化を担う「プロフェッショナルCoE^※1」（新設）
③自律経営を行う強い事業部門^※2としての自己完結型カンパニー（完全カンパニー制）

本社機能再編のイメージ （画像をクリックして拡大イメージを表示）

また、当社は、2022年4月1日付で、すべての管理職層を対象に職務型人事制度を導入することといたしました。これにより、事業戦略に基づく組織・ポジションを定義・設計し、それぞれのポジションに適切な人材を配置していく「適所適材」を通じて、事業活動における各人の役割・責任の明確化を行い、事業競争力の徹底追求を支える制度として機能させてまいります。

※1 CoE：センターオブエクセレンス（Center of Excellence）、「特定の領域において専門知識を有する組織」
※2 各事業部門が事業に係る全ての機能を有し、自ら課題を発掘・設定、その解決に取り組む

①Corporate Transformation（CX）
最適なグループ経営形態（組織・経営管理）への改革。「グループ戦略を司る本社」と「高度化・効率化を担う本社間接機能部門」と「自律経営を行う強い事業部門」の組み合わせを目指す。

②Digital Transformation（DX）
データとデジタル技術活用による改革により、ビジネス付加価値・オペレーション競争力・経営スピードの向上を図る。

③Human Resources Transformation（HRX）
変化に適応する自律的な人材の確保・育成に向けた人事制度、働き方の改革。新たな仕事の仕方や価値観、外部の視点や人材を積極的に取り入れながら、過去150年かけて築いてきた当社の強みと融合することによって、複雑化する事業環境における市場競争力の維持向上を図る。

④業務効率化
組織、仕事（のやり方）の見直し及び働き方の見直しにより、企業価値向上につながる業務への集中とコストダウンの徹底を実践し、「事業競争力の徹底追求」を図る。

経営改革の取り組みのイメージ （画像をクリックして拡大イメージを表示）