高血圧・糖尿病に関する施策

2023年度の重点実施事項として下記数値目標を設定。
血圧、HbA1c（直近1～2ヶ月の血糖平均を表す指標）が「要至急受診」レベル以上の者（治療中の者、及び血圧については家庭での血圧が概ね正常の者を除く）の医療機関受診率を2025年度末までに100％とするため、判定区分ごとに管理目標を設定。

検査項目	判定区分
	要再検査	要精密検査	要至急受診	就業措置検討
収縮期血圧(mmHg)	150〜159	ー	160〜179	180〜
拡張期血圧(mmHg)	95〜99	ー	100〜109	110〜
HbA1c(％)	6.0〜6.4	6.5〜6.9	7.0〜8.9	9.0〜

参考）MMCにおける健康診断判定区分一覧（高血圧・糖尿病のみ抜粋）

定期健康診断受診率

年度	2018	2019	2020	2021	2022
受診率	99.5％	99.8％	100％	100％	100％

特定保健指導初回面談受診率

年度	2018	2019	2020	2021	2022
受診率	87.1％	87.0％	90.0％	91.4％	88.6％

特定保健指導完了率

年度	2018	2019	2020	2021	2022
完了率	88.3％	85.9％	87.1％	86.9％	実施中

禁煙率向上への取組み

2023年度の重点実施事項として次の数値目標を設定

喫煙率低減

2021年度実績25.3％ → 2025年度末に22.0％へ
※2030年には2019年全国成人喫煙率の16.7％へ

＜主な施策＞

• 禁煙に関する健康動画配信を通じた啓発活動
  → 弊社独自の社内向け禁煙啓発動画を作成、キャリアシップ（従業員学習管理システム）を使用し配信中。
  （従業員はPCもしくは社用スマートフォンより受講可能）
• 禁煙ポスターの掲示
• 全拠点において事業所敷地内全面禁煙への段階的な取組みを推進：9拠点／全20拠点
  各拠点で喫煙所使用ルール（全面禁煙、就業時間禁煙、入室人数制限等）を設定
• 健康保険組合とコラボし、オンライン禁煙外来を実施、受診勧奨

【例】所内喫煙率と共に禁煙啓蒙ポスターの掲示（若松製作所）

喫煙率

年度	2016	2017	2018	2019	2020	2021
喫煙率	31.0 ％	28.3 ％	28.2 ％	27.0 ％	26.2 ％	25.6 ％

メンタルヘルス対策

＜2023年度の重点実施事項＞

「健康いきいき職場」該当拠点：2021年度実績57％（15／26拠点）→ 2025年度に80％へ

＜主な施策＞

• 「心の健康づくり計画」の策定と周知を第1Q中に実施
  事業所の計画状況に応じて本社衛生管理よりフォローを実施
• 職場の「いきいき度」向上に向けた取組みの推進
• 全従業員を対象としたセルフケア研修及び、全管理職を対象としたラインケア研修実施
• ストレスチェックで高ストレスと判定された従業員への個別フォロー面談の実施
• 心身の健康状況調査を継続実施
• ストレスチェック集団分析並びに心身の健康状況調査の結果活用
  （経年変化について分析し、得られた傾向を対策立案の一助としていく）
• 臨床心理士による入社3年目面談の実施
• 健康相談窓口の活用促進に向けた周知

【例】各拠点で心の健康づくり計画を策定、相談窓口および対応方針やフローを周知（本社）

※補足説明「いきいき度」（働きがいの指標）

（従業員活性度の評価）

アブセンティーズム

疾病休業者数・日数「疾病休業開始後、有給休暇を除き、暦30日以上の疾病休業の者」

プレゼンティーズム

Wfun (Work Functioning Impairment Scale) による測定

プレゼンティーズムとは、健康問題による労働機能障害、つまり何らかの体調不良を感じながら勤務している状態のことであり、当社では2021年より産業医科大学で開発されたWfun（Work Functioning Impairment Scale）調査票による調査を実施しています。結果は下記の通りであり、産業医科大学が想定している割合と同様の分布となっています。職場診断の基準に照らし合わせますと、A～Dの4段階のうち、最も上位のA段階に該当します。

判定基準

1. 問題なし（13点以下）の従業員が50％以上である。
2. 中等度と高度を合わせて（21～35点）、20％以下である。
3. 高度（28点以上）が10％以下である。

Ａ判定	上記のすべてを満たす	職場全体が、元気に仕事に取組めている状態。
Ｂ判定	上記のうち2つを満たす	職場全体が、比較的元気に仕事に取組めているが、仕事に困難を感じている従業員もやや多い状態。
Ｃ判定	上記のうち1つを満たす	体調によって仕事に困っている従業員が多くいる状態。それによる仕事のパフォーマンスへの影響も大きいと考えられる。
Ｄ判定	上記すべてに該当しない	体調によって仕事に困っている従業員が多く、深刻な状況。就業措置や治療等の医学的な対応が必要と考えられる従業員もいることが窺われる。

2022年度ストレスチェック結果（当社単体全社）の概要

年度	2022	2021	昨年比	良好 基準※
受検者数	5,814名	6,691名	ー	ー
受検率	96.00％	96.30％	△0.3％	78％ 以上
高ストレス者比率	10.30％	10.30％	±0 変化なし	12.1％ 未満
総合健康リスク	83	86	+3 改善	100 未満
いきいき度	101	102	△1 悪化	100 以上

※参考基準であって目標ではない

関連データ

離職率

年度	2020	2021	2022
離職率	4.5％	3.8％	2.9％

医療費

年度	2020	2021	2022
医療費	123,997円	135,114円	137,562円

平均勤続年数（単体）

年度	2018	2019	2020	2021
男性	17.5年	17.7年	18.0年	18.2年
女性	14.4年	14.3年	14.4年	14.1年
全体	17.2年	17.3年	17.6年	17.7年

社員および家族のヘルスリテラシーの向上

• 家族健診の実施
  配偶者、家族の健康保持・増進のため、家族健診および扶養者の特定保健指導の実施を推進しています。また大腸がん検診や家族の婦人科健診についても健保組合の費用補助を活用し、受診を推進しています。
• 感染症予防対策
  インフルエンザおよび麻疹（はしか）予防接種については、三菱マテリアル健康保険組合と連携の上、費用補助を行っています。
  また新型コロナウイルス感染防止施策においては、新型コロナウイルス感染症対策本部を設置し、社内方針や対応ガイドライン・マニュアルを作成等、フェーズに応じた機敏な対応を行いました。（対策本部は2023年5月をもって解散）
• 各種健康教育・セミナー・体力づくりの実施
  従業員のヘルスリテラシー向上のため、メンタルヘルスや生活習慣病の予防に関する健康セミナー、女性の健康や加齢に伴う身体機能低下予防に関する健康教育を実施しています。
  ※2022年度女性の健康セミナー参加率24％（対象者1,023名中、参加者249名）
• 従業員の運動習慣向上のため、毎年春と秋の年2回、ウォーキングイベントを開催しています。
  また、健康保険組合と共同し、健康支援アプリkencomの登録推進を進めています。

2022年度研修受講実績

セミナー名	受講者数
セルフケア研修	5,504
ラインケア研修	1,494
健康セミナー	5,005
50歳からの健康セミナー	249

運動習慣（1回30分ほどの運動を週2日以上）

年度	2016	2017	2018	2019	2020	2021
全年齢	23.6 ％	24.1 ％	25.0 ％	24.3 ％	25.5 ％	28.2 ％
40歳以上	ー	25.1 ％	25.5 ％	24.7 ％	26.3 ％	29.4 ％

全社におけるウォーキングイベント参加者の年次推移

年度	2020秋	2021春	2021秋	2022春	2022秋	2023春
チーム数	25	105	136	132	131	149
参加者	195	580	934	914	927	1,046
平均歩数	9,862	8,647	9,202	8,951	8,827	8,605

ウォーキングイベントアンケート結果2023年春

健康経営関連研修作成費用（千円）

年度	2022	2023
金額	253	330

グループ会社等健康経営への取り組み

2024年度からは新たに、グループ会社等における健康経営推進を進めるため、半期に一度、健康経営のトレンド・グループ内の取り組みの共有と課題解決の場を設けます。
（従業員101名以上の会社は必須、100名以下は任意参加）

【グループ会社等の健康経営取り組み実績】